無痛分娩のリスクとは？母体・胎児に対するリスクと病院選びのポイントを解説

無痛分娩の麻酔方法

無痛分娩で主に用いられるのは『硬膜外麻酔』です。

背骨の近くにある硬膜外腔と呼ばれるスペースに細いカテーテルを挿入し、そこから麻酔薬を少しずつ注入していきます。

この方法により子宮の収縮から脳へ伝わる痛みの信号が弱まり、陣痛の苦痛が和らぎます。

この麻酔方法は外科手術でも一般的に使われる方法で、安全性と効果が認められているものです。

麻酔薬は局所的に作用するため、全身麻酔のように眠ってしまうことはありません。

意識を保ったまま出産に臨み、赤ちゃん誕生の瞬間を実感できます。

無痛分娩の安全性

過去には麻酔の事故が報告された例もありますが、これは管の位置が誤っていたり、麻酔薬が一度に多量に投与されたりすることによるものです。

現在では熟練した医師が慎重に処置を行い、麻酔薬も少量ずつ投与して経過を観察するため、重大な事故に至るケースは極めてまれです。

また、赤ちゃんへの影響についても心配されますが、硬膜外麻酔が胎児に直接作用することはほとんどないと考えられています。

まれに麻酔開始直後に赤ちゃんの心拍数が一時的に下がることがありますが、数分以内に回復するのが一般的です。

無痛分娩を導入している医療機関では、緊急時に対応できる設備や体制を整えているため、安心して臨める環境が整っているといえるでしょう。

無痛分娩の流れ

無痛分娩の基本的な流れは以下の通りです。

1. 妊娠30週までに医師に無痛分娩の希望を伝える
2. 麻酔前診察を受ける
3. 陣痛が始まったタイミングで医師や助産師が麻酔のタイミングを判断する
4. 麻酔を開始（20～30分程度で痛みが和らいでいく）
5. 出産

分娩終了後、麻酔薬の投与を止めて挿入した管を抜き、数時間以内に麻酔の効果は消えていきます。

痛みが十分に緩和されない場合がある

無痛分娩のリスクとして、痛みが十分に緩和されない場合があることが挙げられます。

硬膜外麻酔は、いきむ感覚を残すために効き過ぎてしまわないように投与量を調整します。

そのため、部位によって痛みが残ってしまうことがあるのです。

特に麻酔が効きにくい体質の方の場合、麻酔処置をしても上手く痛みが緩和されない場合があります。

そのような事態が起きた場合には、体位調整、麻酔薬の追加投与、カテーテル位置の微調整・入れ直しなどで改善を図りますが、痛みが十分に緩和されないまま出産を迎えるケースもあります。

分娩時間が長引きやすい

麻酔で下半身の感覚が鈍くなると、赤ちゃんを押し出す力が弱まることがあります。

その結果、分娩の時間が長引いてしまうケースがあるのです。

分娩に時間がかかるとお母さんも赤ちゃんも疲れてしまうため、陣痛を強める薬を使ったり、吸引分娩や鉗子分娩といった器具を使ったりしてサポートする場合もあります。

ただし、分娩が長引くかどうかは人によって差があり、必ず起こるわけではありません。

医師や助産師がサポートしてくれるため、必要以上に心配する必要はないでしょう。

発熱や頭痛などの副作用

無痛分娩では、副作用が出ることがあります。

具体的な副作用として、以下のようなものがあります。

• 頭痛
• 血圧の低下
• 嘔吐
• 発熱
• 神経障害（重篤なものは非常にまれ）
• 細菌による感染症（非常にまれ）
• 局所麻酔中毒（非常にまれ）
• 排尿障害（非常にまれ）
• 血腫（非常にまれ）

頭痛や血圧の低下といった症状が出る場合がありますが、多くは一時的な症状で回復します。

異変に気付きにくくなる

麻酔をすることで痛みを感じにくくなるため、体に何かトラブルが起きても気づくのが遅れることがあります。

例えば普通なら強い痛みでわかる異常も、麻酔で感覚が鈍くなっていると自分では気づけません。

そのため、出産中は赤ちゃんの心拍やお母さんの血圧・体温などを機械でしっかり確認しています。

お母さん自身も「胸が苦しい」「めまいがする」など、痛み以外の違和感が生じたらすぐに伝えることが大切です。

後遺障害が出る恐れがある

とてもまれですが、出産後にしびれや足の力が入りにくいといった神経のトラブルが残ることがあります。

これは赤ちゃんの頭で神経が圧迫されたり、長時間同じ姿勢でいたりすることが原因です。

多くは数日〜数か月で自然に良くなりますが、回復までに時間がかかることもあります。

また、ごく一部では感染や血腫などの合併症が起こることも知られています。

医療機関では事前に検査を行い、リスクをできるだけ減らしているため、過度に不安を持つ必要はありません。

後遺症が残る恐れがある

無痛分娩による胎児への後遺症は、頻度としては非常に少ないですがゼロではありません。

陣痛促進剤を使用すると、子宮収縮が強くなりすぎる影響で赤ちゃんの心拍が不安定になり、その結果として機能不全が残ってしまうことがあるのです。

ただし無痛分娩を行う際は心拍の変化や母体の状態を常にモニタリングしており、異常が見られた際には早急に帝王切開へ切り替えるなどの対応が行われます。

そのため後遺症が残るリスクは非常に低いとされていますが、全くないとは言えない点を理解しておくことが大切です。

死亡事故のリスクもある

無痛分娩に関連する死亡事故は極めてまれですが、過去に報告例があります。

原因の多くは麻酔薬の誤投与や処置のミスなど、人的要因によるものです。

例えば、麻酔薬が誤って大量投与され、母体が心肺停止となり、緊急帝王切開で生まれた赤ちゃんも重い障害を負った事例がありました。

このような事故は無痛分娩そのもののリスクというよりも、麻酔管理や処置体制に問題があったケースといえるでしょう。

また、羊水塞栓症や子宮破裂といった死亡事故の例もありますが、これらは無痛分娩を選ばなくても発生する可能性のある合併症です。

確率としては非常に低いものの、リスクが存在するのは事実です。

無痛分娩を選ぶ際には、医療機関の設備や医療スタッフの経験を確認し、安全管理が徹底されているかどうかを確かめることが安心につながります。

出産時の痛みを和らげられる

無痛分娩の大きなメリットは、陣痛の痛みを軽減できることです。

陣痛は「骨折の数倍の痛み」と表現されるほど強いもので、人によってはパニックに陥ることもあります。

無痛分娩では硬膜外麻酔を使い、下半身の痛みをコントロールすることで、苦痛を大幅に和らげられます。

完全に無痛ではなく、赤ちゃんの下りてくる感覚やいきむ感覚は残るため、出産の進行には支障がありません。

リラックスして出産に臨める

強い痛みが続くと不安や恐怖で心が緊張し、余計に疲れやすくなりますが、無痛分娩では痛みが和らぐため、気持ちに余裕を持って出産に向き合うことができます。

リラックスできれば、呼吸法やいきみ方もスムーズになり、出産全体が落ち着いた雰囲気で進みやすくなります。

また、痛みに対する不安が強い人や過去の出産で恐怖を経験した人にも効果的です。

体力を温存できる

出産は想像以上に時間がかかることも多く、痛みに耐えるだけでも相当な体力を消耗します。

無痛分娩では痛みが抑えられるため、その分エネルギーを温存でき、最後のいきみや産後の回復に力を残すことができます。

特に、出産後すぐに育児が始まることを考えると、体力が残っていることは大きなメリットです。

上の子のお世話を同時にこなす必要がある経産婦さんにとっても、体力温存の効果は重要です。

緊急帝王切開への切り替えがスムーズに行える

分娩中に赤ちゃんの状態が悪化すると、緊急帝王切開に切り替える必要が出る場合があります。

無痛分娩中はすでに麻酔の準備が整っているため、追加の麻酔を行えば短時間で手術に移行することが可能です。

自然分娩の場合は準備に20分ほどかかることがありますが、無痛分娩なら約10分で手術を始められるケースもあります。

この差は赤ちゃんの命を守るうえで非常に大きなものです。

リスクに備えた体制が整っている点も、無痛分娩の重要なメリットといえるでしょう。

無痛分娩が向いている人

無痛分娩が向いているのは以下のような人です。

• 出産の痛みに強い不安や恐怖を感じている人
• 前回の出産で痛みがトラウマになっている人
• パニック障害や不安症などの持病がある人
• 妊娠高血圧症で血圧上昇を避けたい人
• 双子や逆子など緊急帝王切開の可能性がある人
• 心疾患や脳血管疾患があり、強いいきみが危険な人

無痛分娩が向いているのは、出産の痛みに強い不安や恐怖を感じている人です。

強い不安を抱えたまま出産に臨むと、恐怖や緊張で陣痛が上手く進まないことがありますが、無痛分娩を選択すれば心身ともに落ち着いた状態で出産を進められます。

また、妊娠高血圧症や心疾患の人は、無痛分娩を選ぶことで痛みによる血圧上昇や体への負担を軽減できるため、分娩にかかるリスクを抑えることにもつながります。

無痛分娩が向いていない人

無痛分娩が向いていないのは以下のような人です。

• 脊髄疾患がある人
• 血液疾患がある人
• 麻酔薬にアレルギーがある人
• 背中に湿疹や皮膚疾患がある人
• 極度の肥満で麻酔の針を安全に入れにくい人
• 特定の心臓病や神経の病気がある人

無痛分娩が向いていない人は、麻酔そのものが合併症を引き起こす可能性があるケースです。

脊髄や血液の病気があると、麻酔処置によって神経障害や出血などのリスクが高まります。

また、麻酔薬にアレルギーがある場合は命に関わる危険もあるため避ける必要があるでしょう。

とはいえ、すべての持病が禁忌ではなく、症状や程度によっては対応できる場合もあります。

必ず医師に既往歴を伝え、安全性を判断してもらうことが重要です。